私たちは、ラムリサーチのすべての行動に環境の持続可能性を組み入れることを目指しています。
Let's prove it.
Lamには、より良い世界の実現に貢献する責任があります。 気候変動に対処し、地球温暖化を遅らせる必要性がますます高まるなか、私たちは目的を持って行動しています。
組織全体でカーボンフットプリントを削減し、地球を大切にするための自覚と説明責任を負っています。 お客様、サプライヤー、従業員とともに、その実現に向けて取り組んでいます。 私たちは共に広い視野で考え、ネットゼロに向かって進んでいます。
目標
ネット・ゼロとは、大気中に放出される温室効果ガス（GHG）の量と除去されるGHGの量のバランスをとるという、気候変動対策の目標です。 ラムリサーチは、地球温暖化を全体として摂氏1.5度に抑えるために、ネット・ゼロの目標を設定する世界中の団体に加盟しました。
科学的根拠に基づく目標イニシアティブ（SBTi）の意向とネット・ゼロへの道筋を発表
短期的な 3 つの排出削減目標*についてSBTi の承認を受ける
スコープ 1 と2（市場ベース）の GHG 排出の絶対量を、2019 年を基準として 25% 削減する
2019 年を基準として、1,200 万 kWh の省エネを達成する
排出量を測定したサプライヤーの 46.5％、顧客の 83％ が科学的根拠に基づく目標（SBTs）を設定する*
スコープ 1 と 2（市場ベース）の GHG 排出の絶対量を、2019 年を基準として 60.6% 削減する*
再生可能電力 100％ を実現する*
支出額でみた直接取引上位サプライヤーの 95％ が SBT を設定する
ネット・ゼロ・オペレーションを達成する
（スコープ1と２）
サプライチェーン排出量の絶対削減を達成する（目標設定予定）
ネット
ゼロ・エミッション達成する
* SBTi によって承認された短期 GHG 排出削減目標
ラムリサーチの目標は、業務のあらゆる側面における多くの温室効果ガスの排出源を対象とすることです。
スコープ 1企業が所有し管理する資源からの直接的排出。
スコープ2購入したエネルギーからの間接的排出。
スコープ3バリューチェーンの上下流で生じる間接的排出。
基礎の構築
ネットゼロへの目標は前向きな考えですが、その道のりは今始まりました。 長期的なロードマップが整ったことで、目標を達成するために必要な基礎を構築しています。 それは、リソースの増強、チームの構築と詳細な計画、 主要な 3 領域のビジネスに焦点を当てることを意味しています。 私たちが組織とサプライチェーンで取っている行動を見てみましょう。
施設
事業の脱炭素化に取り組むなかで、私たちはエネルギーの最適化、水の使用量の削減、廃棄物の最小化に焦点を置いています。 また、再生可能な電力ソリューションにも投資しており、複数の拠点に太陽光発電設備を設置しています。
サプライヤー
継続的に関わり、データを取集することで、サプライチェーンベースの排出量を削減するためにサプライヤーと協力しています。 ラムリサーチのサプライチェーン ESG チームは、こうした取り組みの先頭に立ち、サプライヤーの気候関連の目標と実績を追跡するためにサプライヤー・エンゲージメント・プラットフォームを立ち上げました。
お客様と製品
ラムリサーチ製品のエネルギー消費とGHG排出量のベースラインデータを確立しており、持続可能性の指標と目標と一致させるためにお客様と協力しています。 この活動は、ラムリサーチとお客様の排出削減目標をサポートするソリューションを開発するための研究開発投資に反映されています。
ネットゼロは明確なオーナーシップからスタート
ネットゼロ排出の達成は、非常に重要なイニチアチブです。 これは、効果的な結果を出すために強力なガバナンスを必要とします。 これを考慮して、監視は当社の取締役会まで徹底して行われます。 また、ネットゼロ・リーダーシップチームやさまざまなワーキンググループもあり、継続的な進捗状況をサポートし、監視しています。
より広範な行動を促すために、私たちはラムリサーチの顧客やサプライヤーと密接に関わり、業界団体で積極的に活動しています。 米国を拠点とする半導体製造装置メーカーとしては初めて、短期的な温室効果ガス排出削減目標について SBTi の承認を受けるなど、模範となるよう努めています。 ラムリサーチはまた、温室効果ガス排出削減に取り組む半導体企業において世界初の、エコシステム全体で協力している半導体気候関連コンソーシアムの創立メンバーです。 協力、透明性、そして野心的な目標を通して（最善の利用可能な科学に従って）、コンソーシアムは私たちの時代の最も差し迫った課題の一つである、気候変動に対する半導体産業の対応を前進させることを目指しています。
気候変動のリスクに対処し、新たな機会を引き出す
ラムリサーチはリスクマネジメントのあらゆる側面に積極的なアプローチを取っており、気候変動へのアプローチも同様です。 気候変動が引き起こすリスクを特定することで、私たちは会社をより強靭にするための有意義な措置を講じることができます。 2021 年、私たちは第三者と協力し、綿密な気候変動リスク分析を行いました。 この評価を通して、当社はまた、利害関係者と事業の利益を引き出す機会を特定しました。 分析結果には、以下が含まれます
リスク
- お客様の期待の変化
- より影響が小さい製品を開発する競合他社
- 洪水、自然災害、気温の上昇、水ストレスによる業務の中断
- サプライチェーンの中断につながる、または運営場所へのアクセスを妨げる自然災害
- ラムリサーチの直接運営、お客様の運営、原材料（カーボンプライシングなど）に関する規制
- 対外的な気候関連の取り組みへの乏しい実績による評判への影響
- 主要なお客様の運営に影響を与える水ストレス
機会
- 最終用途市場の拡大
- 資産の強化を通した事業運営のレジリエンスの改善
- 運営上のフットプリントの削減
- 販売製品の資源消費量の削減
これらのリスクの可能性と潜在的な影響についてさらに理解を深めながら、私たちの管理と軽減への取り組みをステークホルダーと共有していきます。 実施、および進捗状況の報告におけるベスト・プラクティスを確実にするため、私たちは、サステナビリティ会計基準審議会（SASB）、グローバル・レポーティング・インデックス（GRI）、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）など、主要な ESG 情報開示の枠組みに沿った取り組みを行っています。 私たちの実践のいくつかは、以下に示す TCFD のカテゴリーに沿ったものです：
| TCFD カテゴリー | ラムリサーチにおける連携した実践 |
|---|---|
| TCFD カテゴリー：指標と目標 | ラムリサーチにおける連携した実践 Science Based Targets イニチアチブ（SBTi）の手法に沿った 2025 年および 2030 年の GHG 削減目標
バリューチェーンにおける影響を把握するためのスコープ 3 排出量インベントリー 2030 年と2040 年の中間目標とともに、すべての排出範囲でネットゼロを達成する 2050 年の目標 |
| TCFD カテゴリー：リスクマネジメント | ラムリサーチにおける連携した実践 多くの一流企業のリスクマネジメントの慣行
リスクを管理し、適切なレベルにエスカレーションするための強力なガバナンス |
| TCFD カテゴリー：戦略 | ラムリサーチにおける連携した実践 ESG 戦略へのリーダーシップの関与と監視 |
| TCFD カテゴリー：ガバナンス | ラムリサーチにおける連携した実践 取締役会レベルの ESG の監視
取締役会と指名およびガバナンス委員会への定期的な ESG レポート ネットゼロリーダーシップチームと部門横断的なワーキンググループ 企業の説明責任システムとレビューに統合された年次ネットゼロ目標 |
| TCFD カテゴリー：報告 | ラムリサーチにおける連携した実践 CDP およびラムリサーチの ESG アニュアルレポートで報告される、気候に関する一貫した指標 |
ラムリサーチのネットゼロ排出インフォグラフィックをダウンロード
この文書における声明は、2022 年 4 月時点のものです。 ラムリサーチのネットゼロイニシアチブ、戦略、目標に関する声明が含まれており、1995 年私的証券訴訟改革法が定義する意味における将来の見通しに関する記述です。 将来の見通しに関する記述はリスクと不確実性が伴うため、米国証券取引委員会に提出したForm 10-Kおよび Form 10-Q の「リスク要因」に記載されているリスクや不確実性を含め、実際の結果が表明された予測とは大きく異なることがあります。 ラムリサーチには、将来の見通しに関する記述を更新する義務はありません。
将来の見通しに関する記述に関するご注意
ラムリサーチのウェブサイトに記載されている記述のうち、歴史的事実でないものは将来の見通しに関する記述であり、1995年米国私募証券訴訟改革法が定めるセーフハーバー・ルールの対象となります。 将来の見通しに関する記述は以下に関連しますが、これらに限定されません： 2050年までにネットゼロを達成するという目標、ESG 戦略と関連目標、再生可能エネルギー目標、ビジネスにおける誠実さへの継続的コミットメント、倫理およびコンプライアンスフレームワークの強化と有効性、環境フットプリント、業界の持続可能性、社会的影響、インクルーションと多様性への取り組み、製品と事業の持続可能性。 将来の見通しに関する記述に影響を与える要素には、以下が含まれます。 貿易規制、輸出管理、通商摩擦、およびその他の地政学的緊張は、当社製品を販売する能力を阻害する場合があります。家電業界、半導体業界、および経済全体のビジネス、政治や規制の状態は悪化または変化する場合があります。ラムリサーチのお客様および競合他社の行動は、ラムリサーチの予想とは一致しないことがあります。サプライチェーン・コストの上昇やその他のインフレ圧力が収益性に影響を及ぼし、今後も影響を及ぼすと予想されます。サプライチェーンの混乱により、ラムリサーチ製品の需要を満たす能力が制限されており、今後も制限されることが予想されます。COVID-19パンデミック（およびそれに関連する政府、公衆衛生、企業、地域社会の対応）の深刻度、規模、および期間、ならびに当社の事業、経営成績、財務状況に対するその影響は、発展途上にあり、極めて不確実かつ予測不可能です。病気の大流行は、影響を受ける地域において活動と収益に影響を与える場合があります。また、Form 10-KおよびForm 10-Qの最新年次報告書に記載されているリスク要因など、ラムリサーチが証券取引委員会に報告または提出した書類に記載されているその他のリスクや不確実性についても同様です。 こうした不確実性や変化は、将来見通しに関する記述に重大な影響を及ぼし、それによって実際の結果が予想と大きく異なる可能性があります。 ラムリサーチは、将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。